デジタルデータNFTとは何か？仕組みや始め方を分かりやすく解説！

ネット上に素敵なデジタルイラストを見つけると、簡単にコピーできてしまいます。

見つけた方はいいかもだけど、コピーされた作者にしたら、たまったものではない。

しかしブロックチェーン技術により、個々のイラストやアイテムが固有の価値を保有できるようになりました。

このように、デジタルデータを資産に変えてくれるのがNFT（エヌエフティー）です。

そうは言っても、

・そもそもNFTって何なのか
・NFTの仕組みや特徴って何だろうか
・NFTは、どのように活用されているのだろうか

と疑問に思っている人も少なくないと思います。

そのような方に向けて、今回はNFTについてまとめてみました。

この記事では、NFTの重要な点について理解できるよう、初心者に向けて、わかりやすく解説していきます。

この記事を読むと、NFTの概要について理解することができますので、少しだけお時間をください！

デジタルデータNFTとは

「NFT」とは、Non-Fungible Tokenの略で、デジタルデータに唯一性と真贋性を付与したものです。

「非代替性トークン」と訳されています。

NFTとは

NFTとは、音楽、絵画、ゲームアイテムなど、様々な形で提供されているデジタル資産です。

NFTは、世界にそれ一つしかない「唯一のもの」と言えます。

例えば第50号ホームランボールは、実際に存在する唯一のボールですが、NFTならデジタルのイラスト等にも、唯一性が担保され、価値を保持することができるのです。

これまでは、ネット上のイラスト、アニメなどはすぐにコピーされて複製品がネット上に流通してしまうので、作者の権利は損なわれていました。

しかしNFTは、誰が作成したイラストなのか、誰が所有しているのか、誰がいくらで売ったのかなどが記録されているので、唯一のものとしての価値を持てる、ということなのです。

付与されたIDや取引履歴によってNFTは、唯一のものであることの証明ができるということ。

唯一のものであるイラストがコピーされたとしても、NFT自体はコピーできないので、自分自身が、「オリジナルの所有者」であることを証明できるのです。

NFTが注目を集めるようになった背景

クリプトキティ

NFTの起源は2017年に誕生した「クリプトキティ（CryptoKitties）」というゲームに端を発します。

クリプトキティは、猫を交配させたり、売買させたりするゲームで、それぞれの猫がNFTの特徴である非代替性を持っていました。

交配によりレアなデジタルキャットも誕生し、最高で約2,000万円で取引されるなどしています。

その後、注目を浴びだしたのは2021年になってからです。

3月にはTwitter創業者のジャック・ドーシー氏が出品した、同氏の初ツイートが約3億円で落札されました。

そしてテスラのイーロン・マスク氏が出品した音楽作品には約1億円の値が付いています。

さらには、「せきぐちあいみ」氏がVRアートと呼ばれる作品を出展したところ、約1,300万円で即日落札されたのです。

これまでは資産価値の付与が難しかったデジタルデータが、NFTにより資産的価値と売買市場が形成されたことによって、アート業界等から注目を集めました。

2021年から2022年前半にかけては、暗号資産を用いた資産運用の新たな投資先としてNFTが注目されたことから高額取引が活発に行われました。

しかし、2025年現在の市場は落ち着いています。

NFTと暗号資産の違い

NFTと暗号資産の違いは、利用しているトークンが「非代替性」か、「代替性」かということです。

NFTは、非代替性のトークンです。

同じトークンは存在し得ないので、価値は相場ではなく、オークションなどの取引によって決まることが多くあります。

せきぐちあいみ氏のVRアートは、他にはないただ一つの物、という希少性などから高額で取引されたと思われます。

一方、暗号資産は、代替性のあるトークン（Fungible Token）です。

すなわち、同じ価値のあるトークンが、たくさん存在するデジタルデータということ。

代替性のあるトークンは、一定額の価値があるデジタルデータとして扱われるため、他の暗号資産への交換や、日本円などの現金に換えることができます。

デジタルデータNFTの特徴

NFTには、プログラマビリティ、唯一性、安全性という3つの特徴があります。

プログラマビリティ

プログラマビリティとは、さまざまな付加機能をデータにプログラムできることをいいます。

NFTの創作者は、2次流通時の手数料や取引数量の制限などを、事前にプログラムすることが可能になります。

絵を画廊に売った場合、画家に収入は入るが、その時だけのそれっきり。

しかしNFTなら、「流通時に購入代金の一部を支払う」というプログラムを書き入れておけば、画廊から絵が売れたときにもマージンが入ってくるのです。

そのため、NFT創始者に継続的にマージンが入る仕組みを作ることも可能になるということ。

例えば音楽でいうJASRACのような著作権管理を行う団体を介さずに、手数料を徴収することも可能になります。

唯一性

NFTは、デジタル資産に対して、他とは代替のきかない「唯一性」を付与することができます。

「ムンクの叫び」は、たくさんコピーされていますが、唯一のものと認められるのは、ノルウェーのオスロ美術館にあるオリジナルだけです。

オスロ美術館にあるムンクの叫びが唯一のものと認められているように、NFTは、デジタルデータに対して、本当の所有者であることを保証してくれます。

デジタルデータであっても、本当の所有者であることは、資産として所有することの価値をもたらします。

安全性

NFTは、ブロックチェーンを基盤にしており、そこに所有者の情報が記録されています。

ハッカーがブロックチェーン内の情報を改ざんしようとしても、中央集権的なデータベースと違って複数の場所を攻撃しなければならず、ブロックチェーンでは困難となります。

また、ブロックチェーンへのデータの記録は、複数のノード（ブロックチェーンのネットワークを構築するコンピューター端末）による合意形成によって行われています。

したがって、悪意のあるユーザーがウソのデータを記録しようとしても、ひとりでは合意に至らないため、改ざんはできません。

ブロックチェーンが持つ高いセキュリティ技術によって、NFTは安全に管理されています。

デジタルデータNFTの活用事例

活用事例はたくさんありますが、ここではNFTアート、NFTゲーム、不動産NFT、NFTファッションについて紹介します。

NFTアート

引用元：CryptoPunks（クリプトパンクス）

デジタルアート自体は以前から存在していましたが、コピーされるとオリジナルとの区別がつかなくなったため、取引の方法が限られていました。

しかし、NFT化することにより唯一性が生まれ、アナログなアート作品と同様に売買されるようになりました。

特に、コレクション性のあるアートは高値で取引されているものが多くあります。

例えば、「CryptoPunk 5822」は、2022年2月に当時のレートで日本円に換算すると、約27億円で取引されました。

とはいえ、NFTアートの価格は乱高下するため、高額で購入しても、あっという間に下落することがあります。

またNFTアート自体のデータが使えなくなって、価値が消えてしまうこともあるので気を付けましょう。

NFTゲーム

NFTゲームとは、ブロックチェーンを基盤としてキャラクターやアイテムにNFTが用いられているゲームのことで、ブロックチェーンゲーム（BCG）とも呼ばれています。

ゲームのアイテムやキャラクターなどがNFTとなっており、プレイ要素のひとつとして、自分でキャラクターなどのNFTを発行することができるゲームもあり多様です。

多くのゲームには、ゲーム（Game）と金融（Finance）を組み合わせた概念である「GameFi」が組み込まれています。

ゲームのプレイ報酬として仮想通貨やNFTを獲得して、それらを売って稼ぐことが可能ではあります。

しかし初期投資が必要な場合が多く、サービスが終了したNFTは、資産的価値を持たないことが多いので注意が必要です。

さらには一方的にサービスを変更されてしまうリスクやダマされてしまうリスクなど、注意すべき点が多数。

そして海外NFTゲームは、国内法に準拠していない場合がありますので、ゲーム内での一部の操作が国内法に違反する可能性もあります。

不動産NFT

ブロックチェーン技術でデータに唯一性を与えられて、改ざんも防げるNFTは、不動産ビジネスと馴染みやすいです。

既存のグローバルな不動産取引では、特に買い手側に、ブローカーやエスクロスサービス、土地登記サービスなどの複数の仲介業者とのやり取りが求められます。

そのような問題解消のためにアメリカの不動産企業がPropyというグローバルな不動産取引用プラットフォームを開発しました。

具体的には不動産の所有権をNFT化して、必要な取引をスマートコントラクトによって自動で執行できる仕組みを構築したのです。

NFTや取引の情報は、ブロックチェーン技術によって、安全に管理されます。

NFTファッション

NFTファッションとは、デジタル上のファッションに、NFT技術を掛け合わせたものを指します。

NFTの持つ唯一性や、改ざんできないといった特性が加わることで、デジタルのファッションに所有権の証明、唯一の価値を付与することが可能になったのです。

これにより、ブランドや商品としての価値を生み出すことが、できるようになりました。

引用元：OpenSea

一例として「アーティファクト（RTFKT）」は、2019年に創業したNFTブランドです。

2021年にNIKEに買収され、NFT業界だけでなくファッション業界からも注目を集めました。

ハイクオリティなバーチャルスニーカーを中心に、さまざまなデジタルファッションコンテンツを展開しています。

デジタルデータNFT売買による投資を始める方法

NFTの売買で投資を始める場合は、口座開設、デジタルウォレット作成、暗号資産取得、NFTの購入、NFTの売却といった流れで取り組みます。

注意点

NFTの資産価値は変動しやすい傾向にあります。

投資を目的としたNFTの売買は、ビットコインのような暗号資産の売買以上に大きなリスクを伴う可能性があるのです。

したがって、売買にあたっては、十分な調査を行ったうえで、自己責任のもと、資金に余裕を持って行うことが大切になります。

暗号資産用の口座開設

NFTの売買には、一般的に暗号資産が必要になります。

暗号資産を取得するためには、金融庁に暗号資産交換業者として登録されている暗号資産交換所で口座開設を行います。

金融庁に登録されていない場合は、不正業者ですので注意願います。

引用元：金融庁　暗号資産交換業者登録一覧

また、暗号資産交換所を介さない個人間の暗号資産売買は、マネー・ロンダリング等のリスクを伴うことがあります。

デジタルウォレットの作成

続いて、暗号資産やNFTを保管するためのデジタルウォレットを作成します。

デジタルウォレットとは、ブロックチェーン上で使える財布のようなものです。

デジタルウォレットは、マーケットプレイスで採用しているブロックチェーンによって使えるものが異なります。

利用予定のマーケットプレイスに対応したデジタルウォレットを作りましょう。

どれを用意すべきか迷ったら、現在主流となっているイーサリアム系のブロックチェーンで使える無料のデジタルウォレット「MetaMask」にするのもいいと思います。

デジタルウォレット作成時に渡されるランダムで生成される文字列の「シードフレーズ」は、パスワードを忘れたときにデジタルウォレットやNFTにアクセスするために必要です。

安全な方法で確実に保管します。

このシードフレーズを紛失してしまうと、復旧は不可能です。

またシードフレーズが第三者に漏洩してデジタルウォレット内のNFTを搾取された場合であっても、救済されることは一切ありません。

暗号資産の取得

次に、暗号資産交換所で暗号資産を取得しましょう。

暗号資産は、利用しようとするNFTマーケットプレイスで採用している種類を選びます。

イーサリアム系のNFTマーケットプレイスなら、ETH（イーサ）を取得することになります。

一般的な暗号資産での交換所には、他のユーザーを相手方とする「取引所」と、暗号資産交換業者を相手方とする「販売所」があります。

販売所での購入には、大きな価格スプレッドを課される場合が多いので注意が必要です。

ミームコインを買うという手もありますが、それならこちらもどうぞ。

NFTの購入

NFTのマーケットプレイスにアクセスして、欲しいNFTを購入します。

当然ですが、NFTは、デジタルウォレット内の暗号資産分しか買うことができません。

購入したNFTは、自分のデジタルウォレットに保管します。

NFTの売却

売買差益で稼ぎたいと考えるなら、購入時に支払った金額と各種コストを合わせた金額以上の価格でNFTを売る必要があります。

売買にかかるコストはそれぞれ異なりますが、世界最大規模のNFTマーケットプレイスであるOpenSeaの場合は、次のようなものがあります。

売買にかかるコストも考慮しつつ、売却するNFTの価格設定をしてから出品しましょう。

デジタルデータNFTの課題

続いてNFTの、法整備の遅れ、価格変動が大きい、ハッキングリスクがある、消費電力が大きい、といった4つの課題について解説します。

法整備が遅れている

NFTは、2021年から2022年前半に急速な広がりを見せてきました。

2025年現在においてNFT市場は落ち着いていますが、対応する法整備が十分に追いついていないのが実情です。

例えば「所有権」や「著作権」の取り扱いがあげられます。

所有権は物理的に存在するものが対象であり、著作権は思想や感情を創作的に表現したものになります。

NFT自体はブロックチェーン上に記録される「データ」であって物理的には存在しませんので所有権は発生しませんし、著作権も基本的には発生しません。

とはいえ、NFTにヒモづいたデジタルコンテンツやデジタルアートは、著作物として著作権が発生する場合もあるため、取り扱いの検討が必要です。

価値の変動が大きい

NFTは、仮想通貨を基盤としている技術なので、価格の変動が大きいのも課題の一つとなっています。

仮想通貨は法定通貨と比較して、価格変動が大きいことが知られており、NFTも価格変動がついて回るのです。

実際に購入する際には、その価値に見合ったものなのかを見極める必要があります。

ハッキングのリスクがある

インターネットを利用するNFTでは、ハッキングのリスクがあります。

ブロックチェーン技術は情報の破壊や改ざんは難しいとされていますが、実際には相当な額の仮想通貨が盗まれているなどの事件が起こっています。

さらには、NFTを売りつけて資金を集めたあとに、アカウントなどを全て削除し、運営に資金を持ち逃げされてしまうこともあるのです。

消費電力が大きい

NFTで取り扱う仮想通貨ETH（イーサリアム）は、取引の際に起こる消費電力が非常に大きいことが問題になっています。

ETHの取引には、「PoW（Proof of Work）」と呼ばれる仕組みが利用されていて、「PoW」を活用することで大量の電力消費が行われ、環境負荷がかかっているとされているのです。

ETHでNFTが一度取引されると、平均的な家庭の約2年分の消費電力である8.7メガワット時という電力が消費されるとも言われています。

しかしETHは、エネルギー消費を抑えるシステムへ改修する動きもしていて、消費電力が減少する予測も出ています。

デジタルデータNFTの将来性

これからNFTがどのように進んでいくのかを見ていきたいと思います。

これまでのNFT

NFTの歴史は、2012年から始まります。

「Counterparty」というプラットフォームが、NFTを実現するための基盤技術を提供していました。

しかし、ブロックチェーン技術自体が認知されておらず、大きな注目を集めることはありませんでした。

2017年になると、「ETH（イーサリアム）」ブロックチェーンを用いてNFTを作成することが可能になり、少しずつ注目を集め始めました。

注目され始めたのは2021年からで、投資家やコレクターがNFTに目を付け、高額な取引が行われるようになりました。

NFT市場は2021年に急成長し、2022年4月まで続きましたが、同年6月には販売額がピーク時の約1割にまで落ち込みました。

その後少しずつ販売額が盛り返し、2024年には46億ドル程度と推定されています。

このことから、NFT市場は、一時的に急激な成長をしたものの、その後は大幅に落ち着いた状況であると言えます。

これからのNFT

これからのNFTがどのように成長するのか、あるいは衰退するのかを考察してみます。

まずは、成長すると考えられる要因を上げてみます。

次に、衰退すると考えられる要因を上げてみます。

ここに、新たな技術が出てきたときに、多くのものがたどるハイプ・サイクルというものがあります。

一例として、このようなグラフになりますが、全ての新技術がこうなるわけではありません。

十分な回復期があれば成長するでしょうし、そうでなければ衰退していくことでしょう。

すなわち、先ほどの要因を比べて、成長要因が大きければ成長しそうだし、衰退要因が大きければ衰退しそうです。

ここから先は、予想でしかないのですが、成長すると考えている方が多くいらっしゃいます。

NFT市場の年平均成長率は数％から30％としている例があり、平均的には10％程度成長すると考えているようです。

デジタル経済に大きな変革をもたらす可能性を秘めていることもあり、どのような状況をたどるのか、見守っていきたいと思います。

デジタルデータNFT投資が向いている人・向いていない人

ここで、NFT投資について、どのような人が向いているのか、どのような人は向いていないのか見ていきます。

向いている人

次のような人は、NFT投資に向いています。

知識はなくても積極的に学ぼうとする姿勢があれば大丈夫です。

向いていない人

NFT投資に向いていない人もいます。

NFT投資は価格変動が大きいだけでなく、ハッキング等のリスクもあることを知っておく必要があります。

まとめ

今回の記事はいかがでしたでしょうか。

NFTとは、音楽、絵画、ゲームアイテムなど、様々な形で提供されているデジタル資産で、世界にそれ一つしかない「唯一のもの」です。

NFTには、さまざまな付加機能をデータにプログラムできるプログラマビリティ、唯一性、安全性という3つの特徴があります。

活用事例としてはNFTアート、NFTゲーム、不動産NFT、NFTファッション等さまざまです。

NFTの資産価値は変動しやすく、大きなリスクを伴う可能性があることを知ったうえで、十分な調査を行い、自己責任のもと、資金に余裕を持って行います。

NFTの売買で投資を始める場合は、口座開設、デジタルウォレット作成、暗号資産取得、NFTの購入、NFTの売却といった流れで取り組みます。

NFTには法整備の遅れ、価格変動が大きい、ハッキングリスクがある、消費電力が大きい、といった4つの課題があります。

NFTは2012年に始まり、2021年には高額な取引が行われるようになりましたが、2025年現在、市場は落ち着いた状況です。

今後の市場は、年平均成長率10％程度成長すると推測されていますが、実際どうなるのかは見守っていく必要があります。

NFT投資について、価値を理解できる人や自分のコンテンツを持っている人には向いていますが、リスクを取ることができない人や法的リスクを理解していない人には向いていません。

この記事が、あなたにとって有益になれば嬉しく思います。