デジタル通貨で、やめとけと言われる仮想通貨のメリットとデメリット！

1. ドナルド・トランプ大統領が仮想通貨を販売した？とか、報道されていた。
2. フーンとか思っているけど、実のところよくわかっていない。
3. じっくり勉強でもしてみようとするが、多くの専門用語とヨコモジが、理解を阻む。

簡単ではないにしても、知識ゼロから学びたい人なら、

・仮想通貨について、わかりやすく教えてくれる記事はないのだろうか。
・仮想通貨のメリットやデメリットは何だろうか。
・仮想通貨投資をしようとするなら、どんなことに注意すればいいのだろうか。

と考えている人も多いと思います。

そのような方に向けて、今回は仮想通貨のメリット・デメリットについて見解を示してみました。

この記事では、仮想通貨の基本的なことについて知ることができるよう、初心者に向けて、大事な点に絞って解説していきます。

この記事を読むと、仮想通貨の概要について知ることができますので、少しだけお立ち寄りください！

デジタル通貨である仮想通貨とは

「仮想通貨」とは、インターネット上でやり取りできるデジタル通貨です。

紙幣や貨幣などの実態はありません。

仮想通貨とは

仮想通貨は、次のような性質を持っています。

代表的なものとして、ビットコインやイーサリアムなどがあります。

仮想通貨は、銀行等の第三者を介することなく、財産的価値をやり取りすることが可能な仕組みとして高い注目を集めてました。

「交換所」や「取引所」と呼ばれる事業者から入手・換金することができるのです。

日本において暗号資産（仮想通貨）交換業は、金融庁・財務局の登録を受けた事業者のみが行うことができます。

そもそも仮想通貨を取引する主な目的は、投機、送金、資産のリスクヘッジなどですね。

電子マネーとの違い

仮想通貨は、必ずしも発行主体や管理者が存在せず、価値は増減するのです。

また、法定通貨と相互交換できますし、インターネット上で不特定の者に対する取引に利用できます。

一方、電子マネーは、電子化された決済手段のこと。

円やドル等の法定通貨を対価として支払うことで利用できるもので、必ず発行主体が存在し、発行主体が価値の裏づけをしています。

原則として換金することができず、不特定の者との取引にも利用できません。

仮想通貨と電子マネーの違い

仮想通貨の価格が上がることを期待して、投資目的で保有するケースが増えています。

しかし仮想通貨は、法的にも電子マネーとは異なるものとして定義されていて、価格が急落するリスクもあるのです。

デジタル通貨である仮想通貨の特徴

仮想通貨にはデジタル通貨である、中央銀行が存在しない、インターネット上で分散管理されている、ブロックチェーン技術によって管理されている、という特徴があります。

それぞれについてみていきましょう。

デジタル通貨である

まず仮想通貨は、デジタル通貨です。

デジタル通貨とは、デジタルデータに変換された通貨のこと。

日本円の場合100円玉、1,000円札といった硬貨、紙幣で実体がありますが、仮想通貨の場合は実体のある通貨は存在しません。

上の図は、仮想通貨を見えるものにして、イメージしやすいように書いていますが、実際に通貨や紙幣は、ナイのです。

決済などは、インターネットを通じて電子データとして処理されます。

中央銀行が存在しない

世の中に流通しているほとんどの通貨は、発行元の政府、中央銀行がその価値を保証しています。

日本の場合、紙に印刷した一万円札に対して、「政府が10,000円の価値があることを保証している」から、10,000円という経済価値のある紙幣として流通しているのです。

しかし仮想通貨には国や中央銀行による保証はありません。

国の保証がないとしたら「一万円札の価値」は、二束三文になってしまいます。

では代表的な仮想通貨であるビットコイン（BTC）は実体がないので20円どころか価値はゼロなのかというと、2025年2月現在、1単位あたり約1480万円という価値を持っています。

国が保証していなくても、なぜ価値があるのかといえば、価値を認める人々がそれだけいる、ということなのです。

別の言い方をすると、国が保証すると同様に、その価値にふさわしい信頼性を持っているということになりますね。

それほどの信頼性はどこから生まれているのかというと、仮想通貨ならではの「分散管理」という仕組みが関係しています。

インターネット上で分散管理されている

これまでの金融システムは、中央集権的です。

通貨や紙幣の実体があるので、銀行であれば分厚い金庫に収められ、顧客の預金情報はセキュリティをかけたサーバーに保存されます。

ここで金庫が破られたり、預金情報が改ざんされたりしたら、どうしようもありません。

しかし仮想通貨の場合、通貨や紙幣は存在しないので、そもそも金庫は不要。

また売買取引の情報や、誰がどれほど仮想通貨を持っているかといった情報も、ネットワークに接続された不特定多数の端末に、分散して記録され、共有されています。

データを改ざんしても、他の端末に記録された情報と照合すれば、データを書き換えたことが、すぐにバレてしまうのです。

ブロックチェーン技術によって管理されている

仮想通貨の分散型管理を実現しているのが、分散型台帳とも呼ばれる「ブロックチェーン技術」です。

仮想通貨の取引情報を暗号化して、いくつかにまとめてブロック化し、それを鎖のようにつなげていくことから、このように呼ばれています。

暗号資産を送金したとして、それが誰によって行われたのか、金額はいくらかといった取引内容が検証される。

取引内容に間違いないことが確認されると、その情報はブロックチェーンの末端に暗号化されて、つながれていくのです。

このとき、ブロックの中にはチェーンにつながっているひとつ前のブロック情報も、暗号化されて格納されています。

こうすれば、ブロックがチェーン上の、どの位置にあるのかが特定できるというワケ。

もしも位置情報が改ざんされていたとしても、すぐにわかるようになっているのです。

ブロックチェーンは情報の改ざんに対する強度が非常に高く、仮想通貨には必須の技術になります。

デジタル通貨である仮想通貨のメリット

仮想通貨のメリットは主なものとして、次の6つがあります。

それぞれ個別にみていきます。

24時間365日取引ができる

仮想通貨は株式市場や外国為替市場と異なり、24時間365日取引することができます。

世界中のユーザーが分散的に取引しているからです。

分散型台帳という特性から、いつでもユーザー間の送金や決済が可能なため、取引所が閉まる時間がないのです。

昼夜、休日に関係なく取引できますし、ライフスタイルに合わせることができる点は、優れています。

大きな利益を得られる可能性がある

仮想通貨の価格は、ボラティリティが高いので、株式や債券よりも変動が大きく、条件が良ければ、大きな利益を得ることができる場合もあります。

ただし、逆もまた真なりで、損失リスクが大きいことも認識し、リスク管理を十分に行うことが大事です。

金融機関を介さずに送金・決済が可能である

円などの法定通貨を送金・決済する場合、銀行等で振込手続きをする必要があります。

しかし仮想通貨なら、送付先のアドレスを指定するだけで送金・決済が可能です。

金融機関で振り込むよりも手数料が安い傾向にあり、通貨の種類によっては、手数料無料で送金できる場合も。

ただし注意も必要で、送付先のアドレスを間違えると、仮想通貨が戻ってこない可能性が高いです。

少額取引が可能である

株式やFXの場合、最低でも数万円の資金が必要になることが多いです。

一方仮想通貨は、各取引所での最低購入価格が数円から数百円程度の低めに設定されています。

株式やFXに比べてボラティリティが高いので、リスクは高いですが、大きく価格が上昇すれば少額でも大きな利益を狙うことも可能ということ。

資産形成においてリスクヘッジになる

仮想通貨は、株式や債券とは異なる値動きをする可能性があるため、分散投資目的でポートフォリオに組み入れると、リスクヘッジの効果が期待できます。

例えば、所有している株式価格が下落した場合でも、仮想通貨が値上がりすると、全体の損失は緩和されるかもしれません。

ただし、仮想通貨自体のボラティリティ（価格変動率）は高いので、割合を大きくすると損失リスクも上がります。

資産形成については、自身の許容度に合わせて、適切な組み合わせをしましょう。

両替が不要である

仮想通貨は世界共通となっているので、両替の必要がありません。

円などの法定通貨を送金する場合は、自国通貨と相手国通貨を為替市場で両替する必要があるのです。

そのため送金手数料のほかに、両替手数料が必要になります。

為替コストを気にせず、同じ通貨単位でやり取りできる点は評価できます。

デジタル通貨である仮想通貨のデメリット

メリットがあればデメリットもありますので、こちらも見ていきますが、主に5つあります。

ネットにアクセスしないと取引できない

法定通貨を取引する場合、窓口や電話で行う必要がありますし、ネットでも可能です。

しかし仮想通貨は、ネットワーク上の資金をやり取りしているため、ネットによる方法でしか取引・決済することができません。

今のところ使える場所は限られている

実際に仮想通貨を活用できる場所がほとんどないというのが現状です。

世界中で徐々に増えてはいますが、大部分が投資対象としてしか活用されていません。

投資対象としては魅力的なのですが、決済などで仮想通貨を使用できる場所は限られていて、実用性が高いとは言えない状況です。

普及にはまだまだ時間がかかりそうですが、実用性が高まってくれば、価格もさらに上がってくることが予想され、金融資産としても期待できるようになるでしょう。

価格の変化が大きい

「大きな利益を得られる可能性がある」メリットの裏返しになりますが、価格変動が大きいので、資産を失ってしまう可能性があります。

価格の高騰と下落の幅が大きく、賭けの要素が強くなりがち。

仮想通貨への投資は、他の金融商品に投資する場合と比べて、よりハイリスクになる点が、初心者等から敬遠される要因となっているようです。

取引所のハッキングにより資産を失う可能性がある

仮想通貨はインターネット上で管理された通貨となっています。

そのため、インターネット上のトラブル、例えばハッキングなどの被害に遭う可能性があるのです。

「暗号資産交換業者」として登録されているなど、セキュリティ面で信頼できる取引所を選びましょう。

自分の資産を、いかに守っていくかが、重要なポイントとなります。

専門用語が多く仕組みも複雑で分かりにくい

仮想通貨はブロックチェーンなどの最新技術が使われており、法定通貨とは運用・管理方法が異なります。

種類も多く、2025年2月現在、20,000を超えるものが存在するらしい。

利益を得る方法も、「マイニング」「レンディング「ステーキング」など様々です。

初心者には難しい専門用語が多く、利益を得る仕組みが複雑で分かりにくいと感じる方も少なくない思います。

このような場合、不測の事態が発生すると、対処の仕方が分からなくなりがちです。

仮想通貨に投資する場合は、基礎知識を身に付けてから始めるのがいいでしょう。

デジタル通貨である仮想通貨を始める際の注意点

仮想通貨を始める際の注意点は次の3点です。

メリットやデメリットを理解したうえで、やはり取引してみたいという方もいると思います。

仮想通貨を始めるなら、損失リスクを抑えるためにも、心がけておきましょう。

損切り基準を設ける

仮想通貨は価格変動率が高く、短期間で大きな値動きをすることがあり、予想と反対に動いた場合、速やかに損切りしないと大きな損失を出すことになります。

未来の値動きを正確に予測するのは不可能です。

安定的に利益を得ることが目的ならば、すべての取引で勝つ必要はありません。

損切りを徹底して損失を小さく抑えつつ、大きな利益を獲得して、トータルで損益をプラスにするのが、成功するための条件とも言えます。

事前に損切りする価格の基準を決めてから取引し、その基準まで価格が下がったら、機械的に損切りしましょう。

ハッキング対策を行う

仮想通貨は暗号資産取引所に口座開設して、インターネットを介して取引を行うので、ハッキングの被害に遭うリスクがあります。

大切な資産を守るには、セキュリティを高めておくことが必要です。

例えば二段階認証を導入する、公共のWi-Fiを利用しない、などの対策を行います。

二段階認証については、IDとパスワードの設定に加えて、ワンタイムパスワード（一定の間隔で変更される認証コード）などを入力しないとログインできない仕組みを取り入れるなどですね。

また公共のWi-Fiは、コンビニなどで無料提供されていて便利ではありますが、セキュリティ面が弱いので、取引するときには使わない方がいいでしょう。

金融庁に登録された業者のサービスを利用する

仮想通貨に関する被害は、無登録業者からの勧誘などをきっかけに発生しています。

仮想通貨を売買するために取引所を利用する際は、金融庁の登録を受けた暗号資産交換業者であることを確認してから口座開設手続するのがいいでしょう。

デジタル通貨である仮想通貨の利用が向いている人・向いていない人

これまで調査してきた内容から、仮想通貨の利用が向いている人、向いていない人について解説します。

向いている人

次のような人が、仮想通貨の利用に向いています。

仮想通貨はブロックチェーン技術を基盤とした新しい投資対象で、積極的に学ぼうとする姿勢が重要です。

短期的に価格は大きく変動するが、長期的には成長が期待できますので、一時的な価格変動に一喜一憂せず、長期的な視点をもって取り組む必要があります。

損をしても、資産が流出したとしても自己責任ですので、セキュリティ対策が重要になると認識しましょう。

向いていない人

仮想通貨の利用に向いていない人もいます。

仮想通貨は価格変動が大きく投資リスクが高いので、リスクをとることに抵抗がある人や、安定的な投資を好む人には適していないと思われます。

セキュリティ対策や資産管理に不安を感じる人、自己責任での行動がとれない人には向いていません。

まとめ

今回の記事はどうでしたか。

「仮想通貨」とは、紙幣や貨幣などの実態がなく、インターネット上でやり取りできるデジタル通貨です。

不特定の者に対して、代金の支払い等に使用できますし、日本円や米国ドル等の法定通貨と相互に交換できます。

そしてデジタル通貨である、中央銀行が存在しない、インターネット上で分散管理されている、ブロックチェーン技術によって管理されている、という特徴がありました。

24時間365日取引ができ、大きな利益を得られる可能性があって、金融機関を介さずに送金・決済が可能である等のメリットがある反面、価格の変化が大きく、ハッキングにより資産を失う可能性がある等のデメリットも。

結果的に、仮想通貨に興味があるなら、損切り基準を設け、ハッキング対策を行いつつ、メリットを最大限活用できるよう、自己責任で取引を行います。

仮想通貨は、投資に関心がある人、自己責任において長期的な視点で投資できる人には向いていますが、リスク許容度が低い人、自己責任がとれない人、短期的な利益を求めがちな人には向いていません。

この記事が、あなたにとって有益になれば何よりです。